立会検査でJISマークを提示する場合があります

竣工検査や定期点検の立会検査で、立会人が、作業者の絶縁抵抗計にJISマークがついているかどうか確認することがあります。 例えば、検査仕様書に「JISに適合した絶縁抵抗計を使用して、絶縁抵抗を確認すること」と書かれているので、JISマークの有無を確認されます。

もし、JISマークが付いていなければ、検査仕様通りの試験を実施できないため、立会検査ができません。

JIS認証とJIS準拠との違い

JIS認証された絶縁抵抗計のみに、JISマークが付きます。

「JIS認証」と似たような言葉で、「JIS準拠」があります。JIS準拠の絶縁抵抗計には、もちろん、JISマークが付きません。

それでは、JIS認証とJIS準拠との違いは、どのようなものでしょうか?

JIS認証の絶縁抵抗計も、JIS準拠の絶縁抵抗計も、絶縁抵抗計の規格JISC 1302に基づいた設計をし、試験をしているという点では同じです。 計測器メーカーはJISC 1302に従った、安全性能や機能試験をし、自社で合否判定を出します。 このように計測器メーカ自身が、JISC 1302に合っているか試験して、自ら合否判定を出した絶縁抵抗計をJIS準拠と言います。

これに加えて、JIS認証の場合、国により登録された民間の第三者機関(登録認証機関)が、JISへの適合性を審査します。 審査に合格して認証されると、JISマークを計測器の本体に付けることができます。 そして、認証を維持するために、定期的に第三者機関の維持審査を受けます。

審査内容は、絶縁抵抗計の試験のみならず、生産の品質管理の評価などを含むことが特徴です。 つまり、JISに適合した絶縁抵抗計を、長年にわたり品質を損なうことなく、生産し続けることが要求されます。 第三者機関が客観的に評価し、改善を指示することにより、より高品質に成長していきます。

		JIS認証	JIS準拠
計測器メーカー	設計, 開発	✓	✓
	自主検査	✓	✓
第三者機関	維持審査・認証 (製品試験, 生産)	✓ 品質を保ち、継続的に生産	✕
JISマーク		✓	✕